しかし、原油高も、エタノール原料高もシリコンバレーが軒並み舵を切った太陽光発電の普及、自動車産業の脱ガソリン・入電池化の流れをうけて、一気にエタノール敬遠に傾いていくでしょう。
そのトレンドは今後10年は続くでしょう。
同社は「九州は自動車産業向けの市場拡大が期待できる。
新しい拠点を設けることで、迅速なサポート態勢をとりたい」としている。
＝2008/07/18付 西日本新聞朝刊＝ 工作機械メーカー大手のヤマザキマザック（愛知県大口町）は１７日日本は、たとえば自動車産業のように米国に「わざわざ工場建設」しに行くわけだ（笑）。
特別に人件費が安いわけでもないのに、だ。
しかし、アメ車の工場が日本に建設されたなんて話は聞かないけど。
国民の自動車需要が変化したせいで、アメリカの自動車産業もまた変化した。
……そして、こういう変化を通じて、一国全体の石油使用量は低下していくことになった。
すぐ上に述べたこと（アメリカの自動車産業）と同様である。
これは、ただの経済問題であるから特に対米輸出が売上に占める割合の大きい自動車産業の収益が非常に圧迫されることが予想されます。
しかしながら、空前の不動産ブーム（あるいは不動産バブル）を経験して米国経済そのものが大きなダメージを受けている中で。
二輪車メーカーが、扱いやすさや整備のしやすさを追求した二輪車を相次いで投入している。車体構造を工夫し、安心して２人乗りできるよう改良したり、ＩＣ（集積回路）も活用。二輪車市場は縮小傾向が続いているが、ガソリン高を追い風に、乗用車からの乗り換え需要も狙う。
スズキが２８日に発売するスクーター「ジェンマ」（排気量２５０ＣＣ、６７万９５０円〜）は、座席の位置を６６センチまで低くし、２人乗りでもバランスを取りやすい。ヤマハ発動機が３０日投入するスクーター「ＸＰ５００ＴＭＡＸ」（排気量５００ＣＣ、９４万５０００円）は自動変速機（ＡＴ）を採用。「バイク並みの高性能エンジンを搭載しながら、手軽に運転できるようにした」（広報）という。
ホンダが３月に発売したバイク「ＤＮ−０１」（排気量６８０ＣＣ、１２３万９０００円）は、鍵にオイルの交換時期などを記録するＩＣを内蔵。車両整備に役立てられる。
乗用車の普及などで、国内の二輪車市場は最盛期の２割に縮小している。しかし、二輪車は元々燃費が良く、最近のガソリン高で「二輪車への回帰が起きるかもしれない」（ホンダの福井威夫社長）との期待も高まっている。
